SMOが発行する資料です。ご指定のメールアドレス宛に、ダウンロードURLをご案内いたします。
SMO Company Overview / SMOについて
SMO会社案内
SMOは、企業のパーパス経営とブランディングを支援するコンサルティングファームです。本資料では、私たちのパーパス、サービス内容、沿革、クライアント事例やメディア掲載実績など、当社の全体像を分かりやすくまとめています。 「SMOとはどんな会社なのか」を知りたい方に最適な資料です。ぜひダウンロードいただき、当社の取り組みをご確認ください。
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SMOサービス案内
自社にパーパス経営を導入したい、ブランドを強化したいとお考えの方へ。本資料では、SMOが提供するコンサルティングとソリューションを体系的にご紹介しています。策定から浸透、実装まで一貫して支援するフレームにや具体的な施策を解説しています。「まずはSMOのサービス全体を知りたい」「自社に合った支援内容を検討したい」という方は、ぜひダウンロードしてください。
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TOKYO 2023
TOKYO 2023のテーマは「パーパスｘサステナビリティ」。企業経営において、組織の透明性がますます求められるようになり、この２つのキーワードなくしてビジネスに参加することは難しくなっています。この号では、「パーパスｘサステナビリティ」の分野でご活躍されている、ハバリーズ矢野玲美さん、日本アイ・ビー・エム株式会社 藤森慶太さん、株式会社ヘラルボニー松田崇弥さん・松田文登さん、シブサワ・アンド・カンパニー株式会社 渋澤健さん、centre Inc. 田中 義久さんにインタビュー。パーパスとサステナビリティの関係性を明確にし、エコという視点だけでない、人、企業や文化の存続などあらゆるサステナビリティに対する理解を、そしてパーパスへの理解を、より深めていただくきっかけとなれば幸いです。
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TOKYO 2022
「TOKYO 2022」では、「パーパスドリブン企業への軌跡」をテーマに、パーパスを軸に邁進しているSMOのクライアントの皆様にインタビューを行いました。
クライアントインタビュー：株式会社TSDO 佐藤卓さん、コンビ株式会社 小堀英次さん、住友ゴム工業株式会社 向井奈都子さん、サラヤ株式会社 代島裕世さん、医療法人社団医献会 辻直樹さん、マリオット・インターナショナル 外村彩さん、Goodman Limited アリソン・ブリンクさん、株式会社セブン銀行 舟竹泰昭さん、株式会社丸井 青野真博さん
ゲストインタビュー：大昭和紙工産業株式会社 齊藤了介さん
White Paper / ホワイトペーパー
Movement Planning / パーパス浸透を “行動計画” に変える5つのステップ
パーパスを策定したあと、こんな悩みを感じたことはありませんか？
・策定は終えたけれど、「次に何をすればいいか」が見えない
・社内で発表したが、現場には浸透していない
・気がつけば「理念がスローガンで終わっている」と感じている
・これから策定する予定だが、浸透や実践の具体策が不安
・組織を同じ方向に導きたいが、その方法がわからない
これらは策定後によくある悩みですが、そうした企業に共通しているのは、「パーパスをどう“動かす”か」の設計がないということです。
このホワイトペーパーでは、組織が自ら「次の一歩」を見つけるための道筋として、浸透活動を“行動計画”に変えるための考え方とステップをお伝えします。
MY PURPOSE White Paper / マイパーパス・ホワイトペーパー
従業員の個々のパーパス(マイパーパス)を企業パーパスに重ね合わせ、企業パーパスをより活性化させようと 施策を試みる企業が増えていますが、果たしてそのマイパーパス施策は、貴社にとって適しているのでしょうか? 「マイパーパス」の基礎的概念を理解し組織内での認識統一をすることで、マイパーパス施策の導入の有無の判断や、それに関する社内戦略の策定に役立つ、『マイパーパス ホワイトペーパー』を公開しました。
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What is Purpose Branding? / パーパス・ブランディングとは？
パーパスを軸にして企業価値を高めるパーパス・ブランディングとは何なのか、世界でのパイオニア事例、そして、なぜ今、パーパス・ブランディングがますます重要とされているのかをわかりやすくビジュアルメインで理解していただけるPDF資料となっています。
DownloadPurpose Statement List & Others / その他
PURPOSE STATEMENT LIST 2025 / パーパス・ステートメント・リスト 2025
社会における自社の存在意義である「パーパス」を企業理念として掲げる企業は、年々着実に増加傾向にあります。パーパス・ブランディングの先駆者として、約14年にわたりパーパスを軸とした企業変革に取り組んできたエスエムオー株式会社では、毎年、東証プライム上場企業すべての企業理念を独自に調査し、その中から公式に「パーパス（もしくは英語でPurpose）」を掲げている企業と、そのパーパスステートメントを一覧にして公開しています。
2025年5月時点の東証プライム上場企業1634社のうち、パーパスを策定している企業は337社にのぼり、全体の約20.62%を占めました。一昨年の8.8%、昨年の14.3%という推移を踏まえると、パーパスの重要性が企業の間で急速に認識されつつあることは明らかです。
PURPOSE STATEMENT LIST 2024 / パーパス・ステートメント・リスト 2024
社会における自社の存在意義を改めて表明する「パーパス」の重要性が叫ばれる中、パーパスを企業理念として策定する企業は年々急増しています。SMOでは、一体どれほどの日本企業がパーパスを策定し、どのような文言を掲げているのかを明らかにすべく、毎年、東証プライム上場全企業の企業理念を調査し、その中から公式に「パーパス(もしくは英語でPurpose」を掲げている企業とそのパーパスステートメントを一覧にして公開しています。今年2024年5月時点の東証プライム上場企業1650社のうち、パーパス策定済み企業の数は合計236社となり、全体の8.8%だった昨年(1836社中164社)に比べて、およそ14.3%まで増加しました。
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PURPOSE STATEMENT LIST 2023 / パーパス・ステートメント・リスト 2023
社会における存在意義を改めて表明する「パーパス」の重要性がより一層増している中で、一体どのくらいの日本企業がパーパスを策定し、どのような文言を掲げているのでしょうか。パーパス・ブランディングの先駆者として約12年に渡りパーパスを軸とした企業のトランスフォーメーションに取り組むエスエムオー株式会社は、昨年に引き続き、今年も東証プライム上場の全企業1836社の企業理念を調査、その中から公式に「パーパス(もしくは英語でPurpose)」を掲げている企業を洗い出し、それらの全パーパス・ステートメントをリスト化いたしました。今年は合計164社となり、全体の5%だった昨年に比べ（1839社中91社）、およそ8.8%まで増加しました。
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PURPOSE STATEMENT LIST 2022 / パーパス・ステートメント・リスト 2022
パーパスの重要性がより一層問われる今、一体どれくらいの日本企業がパーパスを策定し、どのような「存在理由」を掲げているのでしょうか？ SMOでは、その実態を掴むべく、東証プライム上場企業1839社を対象に、これら全企業の企業理念およびその呼称を調査し、正式に「パーパス（もしくは英語でPurpose）」を掲げている企業のパーパスを全てリスト化。「PURPOSE STATEMENT LIST 2022」として、PDF資料にいたしました。
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企業が成長し続けるための７つのステップ パーパスの浸透と実践
CEO 齊藤三希子の２冊目の著書 （2024年9月発売）。
・パーパスを策定したけれど、この先どうしたら良いのかわからない
・パーパスを策定したことに満足してしまい、画餅になっている
・これからパーパスを策定するにあたり、浸透と実践の方策を知りたい
・従業員全員で同じ方向を目指していきたいが、その方法がわからない
近年、多くの企業がパーパスを掲げるようになりましたが、こんな課題を抱えているところも少なくありません。
パーバスを明確にすることは重要ですが、その後のステップである浸透と実践こそが、企業全体を持続可能で成長し続けるグレートな組織へと導く鍵となります。
日本で早くからパーパス・ブランディングに取り組んできたSMOならではの、パーパス実現への道のりと各過程における具体的な実践方法を解説しています。
PURPOSE BRANDING 「何をやるか?」ではなく、「なぜやるか?」から考える
CEO 齊藤三希子の著書。
近年、広告界を中心に注目され、ムーブメントになりつつある「パーパス」。「何のために存在するのか」という、企業経営における本質であるにもかかわらず、その本来の意味を理解しきれず、どのように活用していけばよいのか、答えを出しかねている企業が少なくありません。日本において早くからパーパスについて取り組んできたエスエムオーでは、パーパス・ブランディングを「個別の事象で課題を解決していくのではなく、企業や組織の根幹となる拠り所=「パーパス(存在理由)」を見つけ、究極的にはそれひとつで判断・行動をし、課題を解決していくこと」と説明しています。パーパスとは、まさに企業経営における本質であり、これから企業が取り組んでいくべきことなのです。これまで海外事例で紹介されることが多かったパーパスですが、私たちの経験と知見から、日本企業が取り組めるよう本書を執筆、まさに「パーパス・ブランディング」の教科書といえるものができあがりました。
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